企業人材ニーズ調査2017年版
採用意欲は若年層中心に高まる傾向。障がい者雇用比率は3割。
株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、採用担当者を対象に調査した、「企業人材ニーズ調査2017年版」を発表しました。本調査は、今回で2回目となります。
◆ 調査概要
| 内容 | 企業人材ニーズ調査2017年版 |
|---|---|
| 調査期間 | 2017年11月21日～12月19日 |
| 調査対象 | ・新卒採用人事担当者支援サイト「新卒採用サポネット」会員及び中途採用人事担当者採用支援サイト「中途採用サポネット」会員にメールマガジンにて案内した採用担当者 ・弊社とお取引のある企業様にメール・ご協力依頼状の手渡し等を通じて案内した採用担当者 |
| 調査方法 | インターネット調査 |
| 有効回答数 | 1,024名 （上場 79社・非上場 945社 ｜ 製造 407社・非製造 617社） （300人未満 739名・300～999人 202名・1,000人以上 83名） |
◆ TOPICS
- 調査時点で、正規/非正規を問わず人材の雇用意欲があると回答した企業は、前年に引き続き98.4％と非常に高い【図1】。本社所在地エリア別、正社員の従業員数区分で見ても前年との大きな違いは見られない。2017年に採用した人材の雇用形態の分布を見ると、新卒の正社員が最も高く、中途の正社員、契約社員と続く。
- 既卒者・第二新卒については、それぞれ5割近くがエントリーがあれば積極的に採用したいと回答。
- 新卒採用における雇用決定のポイントは9割が対人スキルを重視。対業務スキルを重視する割合は派遣社員で最も高い。
- 障がい者雇用比率の改善の取り組みを実施している企業は3割弱、上場、非上場で取り組み内容には違い。
◆ INDEX
１，＜雇用形態別＞採用意欲と採用実績と今後の採用ニーズ
２，＜雇用形態別＞採用の理由、採用スタンスや採用手法について
３，＜雇用形態別＞雇用人材決定のポイントと採用後に感じるミスマッチについて
４，女性活躍推進・障がい者雇用推進について
５，採用費について・業種対応表