2017年卒企業新卒採用予定調査

2016.04.14

採用予定数は、全体平均で『19.1％の増加』となり、採用増の勢いが加速

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、「2017年卒マイナビ企業新卒採用予定調査」を発表した。本調査は、企業の新卒採用に対する意識や採用活動全体の動向を把握することを目的に、2001年（2002年卒）以来、毎年実施している。

調査概要

内容	マイナビ 2018年卒企業新卒採用予定調査
調査期間	2016年2月8日（月）～3月7日（月）
調査対象	新卒採用実績のある国内企業
調査方法	・新卒採用実績のある国内企業に回答用紙を郵送・採用・研修担当者のための新卒採用支援情報サイト「新卒採用サポネット」会員にメールマガジンにて案内
有効回答数	2,240社（上場 380社／非上場 1,860社 ,製造 778社／非製造 1,462社）

TOPICS

■ 採用予定数は、全体平均で『19.1％の増加』となり、採用増の勢いが加速

2017年卒の採用予定数は「大学（文系）」で26.0％（前年比2.3pt増）、「大学（理系）」で31.4％（前年比2.3pt増）となり、大学卒の文理ともに、「増やす」という回答が「減らす」を20pt以上上回った。経年で見た場合も、大学卒の文理ともに、2012年卒以来6年連続で採用を「増やす」企業の割合が「減らす」企業の割合を上回っている。従業員規模別では、「100人未満」の企業が32.4％で最も高い割合となり、規模が小さい企業ほど採用意欲が高いという結果となった。

大学卒（院卒含む）の2017年卒採用予定数を2016年卒採用実績数と比較すると、全体平均で19.1％増加しており、特に「非上場企業」では20.3％の増加と、前年の増加割合を上回り、採用増の勢いが加速している。業種別では、「小売」が39.4％と4割近い大幅な採用数の増加を目指すほか、「サービス・インフラ」の22.7％、「ソフトウエア･通信」の18.4％なども高い目標となっている。前年に予定した1.5％の増加を大きく超える採用実績（11.9％増加）となった「金融」もさらに13.1％の増加を目指している。

採用予定数決定の「大きな要因となったもの」については、前年同様に「将来の経営業績の見通し」が45.2％（前年比8.8pt減）、「従業員の年齢構成」が44.9％（前年比5.6pt減）となったほか、今年から選択肢に加えた「前年の採用実績」も36.5％と高い割合だった。

採用予定数は前年と比べて

採用予定数の前年実績比（3年間推移）

採用予定数と前年入社予定数の比較（従業員規模別）

■【採用環境の見通し】過半数の企業が文理ともに前年より「厳しくなる」と回答。短期化の影響で、採用活動の初期フェーズへの危機感が強い

採用環境の見通しは、「厳しくなる（「非常に」を含む）」が文系で53.9％、理系で63.2％となり、半数以上の企業が、前年より厳しくなると回答した。理由を聞いたところ、「母集団（エントリー数）の不足」を挙げた企業が74.5％（前年比7.3pt増）と最も多く、「内定辞退の増加」が51.5％（前年比8.0pt減）、「セミナー動員数の不足」が40.4％（前年比6.7pt増）と続いた。
「内定辞退の増加」が前年に比べて減少していることからも、スケジュール短期化の影響により、今年は母集団の確保や選考への誘導など、採用活動の初期フェーズに特に危機感を持っている企業が多いことが分かる。

採用環境の見通し（経年比較）

「非常に厳しくなる／厳しくなる」と考える理由 ※複数回答

■【採用スケジュール】厳しい採用環境を反映し、特に初期段階でスケジュールの前倒しが起こる。面接や内々定出しも緩やかに前倒しの傾向

昨年より変化が見られたのは「エントリーシート結果通知の開始」で、ピークが前年の「4月」から「3月」に前倒しとなった。「3月」に受付を開始し、受付後すぐに結果通知を開始する企業が増加しているものと見られる。同様に「適性検査・筆記試験」も開始のピークが「4月」から「3月」へ前倒しとなった。
面接の開始時期については、「4月」が開始のピークであることは前年同様である一方、「6月上旬」が若干減少しており、その影響からか「3月」が前年を上回った。内々定出し開始についても、ピークは前年同様「6月」であるが、「2月」から「5月」にかけて前年を上回り、面接の開始および内々定出しの両方に、それぞれ緩やかな前倒しの傾向が見られる。
採用活動のスタート後すぐに、前年より一層スピード感を持って初期選考や面接へと移行し、内々定出しへ進むと見られ、特に「3月」は企業・学生ともに非常に多忙な月となった。

エントリーシートの受付と結果通知の開始時期

面接と内々定出しの開始時期

■【採用手法】「学生アルバイトの社員登用」を「小売」の22.3％、「サービス・インフラ」の15.5％が実践

企業が「実践している」「特に注力している」採用手法について、いずれも「体験型インターンシップの受け入れ」と「学校訪問」等が増加し、その他の採用手法よりも高い伸び幅を見せた。
なお、今回の調査から新たに選択肢に追加した「学生アルバイトの社員登用」については、全体の実施割合は5％程度であったが、「小売」では22.3％、「サービス・インフラ」では15.5％が実践していると回答した。また、学生の本質を見極めるのに良いと思う方法については、「長期インターンシップ（32.2％、前年比5.2pt増）」、「アルバイト経験をさせてからの採用（24.2％、前年比3.9pt増）」が増加しており、現場での活躍や適性を見極めることが、採用・育成の成功につながると感じている企業が増えているようだ。

実践している採用手法　※複数回答