DXとは「デジタルトランスフォーメーション」を省略した用語である。元々は「ITの浸透により、人々の暮らしがすべての面で良い方向に変化していくこと」を意味する言葉だったが、現在ではビジネス用語として定着した。
経済産業省の定義によれば、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」とされている。
IT化やデジタル化との大きな違いは、最終的な目的が、単なる既存業務の効率化（ツールによる自動化、ペーパーレス化など）に留まらず、”ビジネスモデルや組織そのものの変革”とされている点にあり、 IT化はDX推進のための手段である。
DX化の具体的な事例としては、ECサイトの登場により、「消費者にモノを売る」というサービスのあり方自体が大きく変化したことや、録画型のオンラインスクールの普及により、「生徒が決まった時間に先生の授業を受けに行く」というスタイルが変わり、生徒が任意の時間に授業を受けられるようになったことなどが挙げられる。
2025年以降、DX化の遅れにより日本企業は年間12兆円の損失を被る可能性があるとされており、DX化の推進は各企業にとって解決を急ぐべき大きな課題である。