マイナビ キャリアリサーチLab

定年を前にどのような状況にあるか

【分析レポートの背景】
 人生100年時代に向けて定年年齢が引き上げられ、70歳雇用時代の到来と言われる一方で、多くの企業では「役職定年」が設けられ、必ずしも“現役”時代の役職や給与で働き続けることができるわけではない。『新卒入社から定年退職まで1社で完結し老後は悠々自適な余生を』というライフプランはもはや幻となっており、役職定年や定年を前に改めて自分のキャリアを見直す必要性に迫られているといえるだろう。
本レポートではそうした転機を前にキャリアの再考が必要となる「中高年世代」(45~54歳)に注目し、その現状、そして今後の「働くことへの意識」を他世代と比較しながら明らかにしていきたい。

内容 マイナビライフキャリア実態調査
調査期間 2020年9月24日(木)~9月29日(火)
調査対象 15歳以上の男女
調査方法 インターネット調査(実施機関は株式会社インテージ)
有効回答数 14,333サンプル *本レポートでは「年齢:25歳以上」かつ「2020年8月時点の就業形態:正社員」であった4,189サンプルの回答結果を利用

TOPICS

キャリア危機にさらされやすい中高年世代

 そもそも「中高年」世代はキャリア危機にさらされやすい世代だ。D.レビンソンは、人生の発達段階を四季になぞらえて提唱した「人生の四季(ライフサイクル)」で、人生には「安定期」と「過渡期」が繰り返し起き、40~45歳に迎える「人生半ばの過渡期」は中年期への架け橋であり、今まで無視してきた自己の側面に目を向ける時期、生活構造の変化を踏まえて新しい生活構造を作り上げることが課題である。もしこの課題がうまく達成できなばければ「45~50歳」で安定期を迎えることができず、中年の危機が待ち構えていることもありうるとしている(レビンソン,1978)。

またこれまでは65歳以上はまとめて「老年期」とされてきたが、平均寿命は男女とも80歳を超え、先述したとおり「人生100年時代到来」などと言われている。今後は65歳以降も働き続けることが一般的になるだろう。そうなると「老年への過渡期」は引退に向けた準備というより新たなキャリアを模索する時期となる。今後「中高年」の時期をどのように過ごすか、その重要性はさらに増すだろう。 

中高年世代は労働人口である人数が多く
役職者である割合も高い

45~54歳は、世代別にみた労働人口は最も多く、職業社会における存在感は大きい。

正社員に限定して性年代別の現在の役職をみると、男女ともに年齢とともに役職者の割合は増えていくが、一般的に役職定年の年齢として設定されることの多い55歳を境に「役職にはついていない」の割合が再び増加に転じる。性別による差がみられる点は否めないが、男性に限定すると役職についている割合が最も高いのは「45~54歳」となっている。

自分のキャリアの市場価値を客観視できておらず
仕事における「自身の強み」に特徴がない

一方で、「自分のキャリアの市場価値」については、45~54歳は他の世代に比べると「どちらともいえない」という回答割合が特に高い。

また、仕事における自身の強みについて年代別で見ると、全体平均と比べて有意に高い割合だったのは「25~34歳」では「パソコン操作」、「35~44歳」では「資格」であり、いずれも自身のスキルに関する項目だった。また「55~64歳」「65歳以上」では「責任感」「信頼感」「行動力」「決断力」といった長年の経験がベースとなる項目だった。一方、「45~54歳」では全体平均より有意に高い項目はない。若い世代とシニア世代の端境期にあり、どちらの要素も持っているといえるが、そのために特徴的な若い世代とシニア世代の端境期にあり、どちらの要素も持っているといえるが、そのために特徴的な「強み」が見出しづらい状況にあることが予想される。

以上のことからも、45~54歳は自分のキャリアの市場価値を客観視できていない様子がうかがえる。

ここまでで見えてきた中高年世代の姿

転職へのネガティブイメージが強く
転職理由に挙げられるのは不満要素の解消

「転職に対するイメージ」を聞いたところ、ネガティブイメージ(「どちらかといえば」含む)を持つ割合は「45~54歳」で最も高く、半数を超えている

また、転職したい理由を聞いたところ「45~54歳」では『給与に不満』『社風が合わない』『人間関係に悩み』など全体的に不満要素の解消を示す回答が目立った。一方、若い世代(25~34歳)やシニア世代(65歳以上)では『自己成長・スキルアップ』を理由に挙げる割合が高かった。ただし、『給与』については中高年より若い世代のほうが回答割合自体は高い。先述したとおり「45~54歳」は転職にネガティブイメージを持つ割合が高かったが、こうした転職理由に対する考え方の違いが影響しているものと思われる。

まとめ

課題解決のためにどうすればよいか

【最後に、本レポートの課題として】
〇性別による違いを考慮できておらず、男性に偏りのある結果になっている。
本レポートは雇用形態を正社員に限定して各種結果を集計しているが、正社員割合は性差がみられる。特に、今回重点をおいた中高年世代は女性の正社員割合は4割未満である。そのため、これまでの結果はおおむね男性の傾向を示している点に注意が必要だ。
※女性の活躍推進については「女性活躍の現状(2021年)~女性のキャリア選択肢を増やすために~」にまとまっているのであわせてご覧いただきたい。

〇現在の自己啓発やキャリア開発についての状況を把握できていない。
本レポートでは現在働いている際に感じていることについては様々な角度から調査を行ったが、いま実施している自己啓発やキャリア開発の状況については調査を行っていない。そのため、自分自身のキャリアに対する考え方の結果から「キャリアの棚卸」や強化のための対策ができていないのではないかという仮説を立てている。次回の調査で実態を把握したいと考えている。

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