マイナビ ライフキャリア実態調査 2022年版(データ集)
目次
ライフキャリア実態調査とは
本調査は、全国15歳以上の男女14,000名を対象に、就業・非就業や雇用形態に関わらず、2021年4月~2022年3月までの個人の労働の実態・意識変化、生活の実態・意識変化などを調査することで、弊社の基幹データとしての活用、弊社で行う別の各調査の補完データとしての活用など、これまでより多様な分析に用いるため実施した。
データダウンロード
第1章(回答者プロフィール)・第2章(生活実態)
マイナビ ライフキャリア実態調査 2022年版(データ集)第1章・第2章 [3.0MB]
【第1章:回答者プロフィール】
- 個人属性
- 家族構成
- 学歴
【第2章:生活実態】
- 主な稼ぎ手
- 見込み年収
- 自己啓発活動
- 孤独感/孤立感
- 生涯独身であることについての考え
- 通信インフラ環境と利用
- 私生活の満足度 など
第3章(就業実態)
マイナビ ライフキャリア実態調査2022年版(データ集)第3章 [5.0MB]
【第3章:就業実態】
- 2021年4月~2022年2月 1年間の就業状態
- 職場の状況・仕事への意識
- リモートワークの実態
- 副業・兼業の実態
- 2022年3月時点の勤務状況/勤務意識/各種制度
- 2022年3月時点の就業希望
- 転職イメージ/転職意向
- その他
第4章(これまでの経歴)・第5章(その他、テーマ別調査)
マイナビ ライフキャリア実態調査2022年版(データ集)第4章・第5章 [12.0MB]
【第4章:これまでの経歴】
- 退職経験
- 初職の状況
- 前職の状況
- 各勤続年数
【第5章:その他、テーマ別調査】
- 条件付き移住志向
- 同一労働同一賃金
- 非正規社員の正社員志向
- 産後パパ育休
- 主観的生産性]
- 次世代リーダー候補の自覚
- プロティアン・キャリア志向
- 仕事に関する価値観
- キャリア成熟度
- ジョブ型雇用
- スペシャリスト志向か、ゼネラリスト志向か
- ジョブ型雇用と、メンバーシップ型雇用
- ジョブディスクリプション化
- オンラインコミュニケーションに対する考え
トピックス
働き方・キャリア編
正規社員の男女賃金格差は約200万円
正規雇用あるいは非正規雇用の就業者の主な仕事での収入は、正規雇用で男性平均560.7万円、女性平均364.0万円、非正規雇用で男性平均226.7万円、女性平均152.9万円と、女性よりも男性の収入が多いことがわかった。収入差は、正規雇用で約200万円、非正規雇用では約70万円と大きく差が開く結果となった。【図1】
また企業規模別にみてもすべてにおいて女性が低く、従業員数100名以下で156.3万円、101~300名で137.5万円、301名以上で220.7万円となり、301名以上の企業で賃金差が最も大きかった。【図2】
2022年4月の女性活躍推進法改正により、従業員数101~300名以内の企業にも男女の賃金差の公表が義務付けられることとなったが、正規・非正規雇用関わらず男女の賃金格差は大きいことがわかる。
ライフ編
Z世代の価値観:4人に1人が生涯独身はメリットの方が大きいと感じている
未婚者に対して生涯独身であることへの考えを聞いたところ、メリットの方が大きいと思う人は全体で20.0%、デメリットの方が大きいと思うは24.6%となった。世代別で最もメリットを感じているのはZ世代の25.8%で、男女別でみると男性が27.8%、女性が24.1%だった。【図3】
メリットの理由を聞くと、Z世代全体では「お金を自由に使えるから(63.4%)」が最も高く、次いで「時間を自由に使えるから(61.5%)」「趣味や好きなことに集中できるから(59.7%)」が続いた。また、Z世代の「余計な人付き合いをしなくていいから(39.1%)」は全体よりも低く、Z世代女性では「仕事に集中できるから(31.6%)」が全体比で高くなった。【図4】
Z世代は、生涯独身にメリットを感じる割合も他世代と比較して高く、自分のリソースを自由に使いたいという意識が強いことがうかがえる。また、女性は仕事を意識して、独身をメリットに感じていることも考えられる。
調査概要
調査名 | マイナビ ライフキャリア実態調査 2022年版(データ集) |
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調査目的 | 就業・非就業に関わらず、[2021年4月~2022年3月]までのキャリアと生活の実態や、その変化を明らかにする |
調査対象 | 全国15歳以上の男女 |
サンプリング | ・性:男性/女性 ・年齢:15-24歳/25-34歳/35-44歳/45-54歳/55-64歳/65歳以上 ・就業状態:労働力人口/非労働力人口 ・従業上の地位・雇用形態:正規の職員・従業員/非正規の職員・従業員/自営業主、家族従業者、役員、その他/完全失業者/非労働力 ・居住地:「北海道」「東北」「北関東」「甲信越」「東京」「南関東」「東海」「北陸」「関西」「中国」「四国」「九州・沖縄」の12地域で分類 |
調査期間 | 2022年4月7日(木)-4月11日(月) [スクリーニング調査、本調査を一体で実施] |
調査方法 | 外部パネルによるインターネット調査 |
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有効回答数 | 14,000名(男性6,750名、女性7,250名) |
集計方法 | ・分析軸に利用する「就業状態」は、2022年3月時点のものを用いている。 ・性×年齢×就業状態×従業上の地位・雇用形態・エリア(「北海道・東北」「北関東・甲信越」「南関東」「東海・北陸」「近畿」「中国・四国」「九州・沖縄」の7エリア)の構成が母集団を反映するように、総務省統計局『労働力調査(2021年)』を基に母集団を推計、ウェイトバック集計を行っている。 |