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【業種別】中途採用実態調査2023年版

中途採用実態調査とは

企業の直近半年~来年における中途採用について聴収している調査。中途採用を行った企業の人事担当者を対象に毎年実施している。

企業が「中途採用を実施している理由」や「正社員の過不足感」「中途採用の課題感」「採用基準の変化」「今後の中途採用意向」などについて、経年比較や業種別の分析を行い、中途採用に関する企業の意識を幅広くまとめている。

業種別レポート集

公開している「中途採用実態調査2023年版」を「業種別」に再集計し、レポート化したものを一覧にしている。

レポート内容は「中途採用実施理由」「利用したサービスや手法」「選考辞退に効果的だったこと」「中途採用を成功させるためにしていること」「今後の中途採用意向」など。

IT・通信・インターネット

IT・通信・インターネットでは「即戦力の補充」「IT化・DXのため」「新事業への進出」を理由に中途採用を行った割合が高い。
選考・内定辞退を防ぐのに効果的だったことは「WEB面接を導入した」「面接後の返答を早くした」。

メーカー

メーカーでは「即戦力の補充」「退職者の増加」「将来の幹部候補・コア人材の確保」を理由に中途採用を行った割合が高い。
選考・内定辞退を防ぐのに効果的だったことは「応募後の返信を早くした」「仕事内容の説明を丁寧にした」。

商社

商社では「即戦力の補充」「既存事業の拡大」「労働時間短縮への対応」を理由に中途採用を行った割合が高い。
選考・内定辞退を防ぐのに効果的だったことは「WEB面接を導入した」「面接後の返答を早くした」。

サービス・レジャー

サービス・レジャーでは「即戦力の補充」「既存事業の拡大」「退職者の増加」を理由に中途採用を行った割合が高い。
選考・内定辞退を防ぐのに効果的だったことは「面接日は応募者の希望を優先」「面接後の返答を早くした」。

医療・福祉・介護

医療・福祉・介護では「即戦力の補充」「退職者の増加」「既存事業の拡大」を理由に中途採用を行った割合が高い。
選考・内定辞退を防ぐのに効果的だったことは「面接日は応募者の希望を優先」「社内見学を実施した」。

流通・小売・フードサービス

流通・小売・フードサービスでは「即戦力の補充」「退職者の増加」「既存事業の拡大」を理由に中途採用を行った割合が高い。
選考・内定辞退を防ぐのに効果的だったことは「応募後の返信を早くした」「仕事内容の説明を丁寧にした」。

金融・保険・コンサルティング

金融・保険・コンサルティングでは「即戦力の補充」「既存事業の拡大」「将来の幹部候補・コア人材の確保」を理由に中途採用を行った割合が高い。
選考・内定辞退を防ぐのに効果的だったことは「面接前に選考内容を共有した」「選考期間を短くした」。

不動産・建設・設備・住宅関連

不動産・建設・設備・住宅関連では「即戦力の補充」「既存事業の拡大」「年代別人員構成の適正化」を理由に中途採用を行った割合が高い。
選考・内定辞退を防ぐのに効果的だったことは「応募後の返信を早くした」「面接後の返答を早くした」。

運輸・交通・物流・倉庫

運輸・交通・物流・倉庫では「即戦力の補充」「既存事業の拡大」「年代別人員構成の適正化」を理由に中途採用を行った割合が高い。
選考・内定辞退を防ぐのに効果的だったことは「応募後の返信を早くした」「仕事内容の説明を丁寧にした」。

環境・エネルギー

環境・エネルギーでは「定年退職者の増加」「既存事業の拡大」「即戦力の補充」を理由に中途採用を行った割合が高い。
選考・内定辞退を防ぐのに効果的だったことは「面接日は応募者の希望を優先」「仕事内容の説明を丁寧にした」。

公的機関・その他

公的機関・その他では「即戦力の補充」「将来の幹部候補・コア人材の確保」「退職者の増加」を理由に中途採用を行った割合が高い。
選考・内定辞退を防ぐのに効果的だったことは「選考期間を短くした」。

調査概要

調査期間2023年7月12日~7月18日
調査方法インターネット調査
調査対象2023年1~7月に中途採用業務を担当し、募集活動をしており、
採用費用の管理・運用に携わっている人事担当者
有効回答数1,600件
業種区分IT・通信・インターネット: IT・通信・インターネット
メーカー:機械・電気・電子、素材、生活関連
商社:商社
サービス・レジャー:サービス、レジャー
医療・福祉・介護:医療・福祉・介護
流通・小売・フードサービス:流通・小売、フードサービス
マスコミ・広告・デザイン:マスコミ・広告・デザイン
金融・保険・コンサルティング:金融・保険、コンサルティング
不動産・建設・設備・住宅関連:不動産・建設・設備、住宅関連メーカー
運輸・交通・物流・倉庫:運輸・交通・物流・倉庫
環境・エネルギー:環境・エネルギー
公的機関・その他:公的機関、その他

※調査結果は端数四捨五入の関係で合計が100%にならない場合がある
※n=30以下は参考値

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