2025年総評 初年度年収レポート

宮本祥太
調査担当者
キャリアリサーチLab研究員
SHOUTA MIYAMOTO
  • 2025年の初年度年収平均は492.8万円で集計開始以降最高額詳しくはこちら
  • 5年前の2020年平均と比べて40万円以上増加、中途求人の給与水準は上昇している傾向詳しくはこちら
  • [金融・保険][IT・通信・インターネット][コンサルティング]の業種で初年度年収が高い詳しくはこちら

本調査は、総合転職情報サイト『マイナビ転職』(https://tenshoku.mynavi.jp/)に掲載された求人の「平均初年度年収」「求人件数・応募数」の推移を調査したものである。

正社員初年度年収 2025年平均

  • 2025年の初年度年収平均は集計開始して以降最高の492.8万円
  • 5年前の2020年平均と比べて40万円以上増加

正社員求人における2025年の初年度年収平均は、集計を開始した2018年以降最高の492.8万円となった。前年の2024年平均から24.8万円増加し、大幅な上昇が見られた。また、5年前の2020年平均と比べて42.3万円増加している。【図1】

【図1】初年度年収 経年推移
【図1】初年度年収 経年推移

2025年の月次推移で見ても右肩上がりに推移しており、直近の2025年12月は506.5万円(前年同月比:29.4万円)となった。【図2】

【図1】正社員の平均初年度年収

【図2】初年度年収 2025年月次推移
【図2】初年度年収 2025年月次推移

【業種別・職種別】正社員 初年度年収 2025年平均

  • [金融・保険][IT・通信・インターネット][コンサルティング]の業種が初年度年収の平均を押し上げている傾向

初年度年収を業種別にみると、2025年平均は[金融・保険]が575.4万円でもっとも高く、[IT・通信・インターネット]が568.7万円、[コンサルティング ]が541.7万円で続いた。特に、[金融・保険][IT・通信・インターネット]は2020年平均比の増加額がともに50万円を超えて顕著に高く、業種間の初年度年収の金額差は拡大傾向にある。【図3】

【図3】業種別 初年度年収 経年推移
【図3】業種別 初年度年収 経年推移

職種別では、2025年平均は「コンサルタント・金融・不動産専門職 」が596.0万円でもっとも高かった。2020年平均比では「ITエンジニア」が53.2万円増加となり、5年前からの増額幅が特に大きかった。【図4】

【図4】職種別 初年度年収 経年推移
【図4】職種別 初年度年収 経年推移

正社員 求人件数・応募件数 2025年平均

  • [IT・通信・インターネット]の求人件数は前年比159.2%で、顕著に増加
  • AI・半導体関連で採用ニーズが高まっている可能性

求人件数の2025年平均は前年比137.0%、応募件数の2025年平均は前年比108.8%だった。ともに増加しているが、求人件数に比べて応募件数は緩やかな伸びとなった。【図5】

【図5】求人件数・応募件数 2025年月次推移
【図5】求人件数・応募件数 2025年月次推移

求人件数を業種別にみると、[IT・通信・インターネット]が前年比159.2%、[金融・保険]が前年比149.9%で特に増加幅が大きかった。職種別では「電気・電子・機械・半導体」が前年比170.3%、「コンサルタント・金融・不動産専門職」が前年比167.4%、「ITエンジニア」が前年比163.9%で顕著に高く、AI・半導体関連の仕事で採用ニーズが高まっている可能性がうかがえる。【図6】

【図6】求人件数 前年比較
【図6】求人件数 前年比較

応募件数を業種別にみると、[IT・通信・インターネット]が前年比130.1%、[金融・保険]が前年比127.0%で特に増加幅が大きい。職種別では、「医薬・食品・化学・素材」が前年比148.1%、「WEB・インターネット・ゲーム」が前年比133.0%、「ITエンジニア」が前年比130.0%で特に高かった。【図7】

【図7】応募件数 前年比較
【図7】応募件数 前年比較

調査担当者コメント

今回の初年度年収の結果から、中途求人の給与がハイペースで上がっている可能性が示唆されます。社会全体で賃上げの機運が高まり、新卒初任給引き上げの動きも広がる中、賃上げは優秀な人材を確保するための定番施策となりつつあるのかもしれません。

特に、IT関連の仕事は初年度年収の増加幅が大きい傾向があり、企業のDX・AI導入の広がりを受けて採用ニーズが高まっていることが考えられます。

IT関連に限らず、どの業種においても企業の人手不足感が深刻化している現状を踏まえると、2026年以降も中途求人全体の給与水準は上がることが予想されます。求職者の視点では転職による待遇向上を期待しやすい環境が続くと捉えることもできます。一方で企業には、求める人材を確保するため、市場相場を意識した給与設定が今まで以上に求められるでしょう。

マイナビキャリアリサーチLab研究員 宮本 祥太

調査概要

対象  該当月における、総合転職情報サイト「マイナビ転職」に掲載開始された求人情報から、下記除外対象データを除き集計
※除外対象:雇用形態が正社員以外
※厚生労働省「国民生活基礎調査 所得の分布状況」を元に、所得金額上側1%を本レポートでは外れ値として設定
対象期間2025年12月までに掲載された求人。2025年結果は2025年1月1日~2025年12月31日掲載された求人が対象
計算方法マイナビ転職では、初年度年収は各求人ごとに幅をもって記載されている。当レポートでは各求人に掲載されている初年度年収の下限と上限の中間の値を平均値として「初年度年収」を算出した。(例:マイナビ転職上で初年度年収が400万~550万円だった場合、当レポート上の1案件あたりの初年度年収は475万円と計算)
本社所在地
設定方法
マイナビ転職の求人内において、本社窓口として設定された県をもとにエリア区分を行った(不明分を除く)。
エリア区分全国47都道府県
関東:東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、栃木県、茨城県、群馬県
近畿:大阪府、兵庫県、京都府、滋賀県、奈良県、和歌山県
東海:愛知県、静岡県、岐阜県、三重県
北海道・東北:北海道、宮城県、青森県、岩手県、秋田県、山形県、福島県
甲信越・北陸:新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県
中国・四国:広島県、岡山県、鳥取県、島根県、山口県、香川県、徳島県、愛媛県、高知県
九州・沖縄:福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県

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