• 高校生のSNSで直接アルバイトを探した経験がある割合は34.1％。
• 「時給がいい仕事が見つけやすい」という理由からSNSを活用している。

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：土屋芳明）は、全国のアルバイト就業者の実態と意識を明らかにすることを目的に、「アルバイト就業者調査（2025年）」を発表した。

トピックス

アルバイト就業実態

アルバイト職種（現在・希望・副業/掛け持ち）

• 現在のアルバイト職種は「飲食・フード（接客・調理）」が最も高く、次いで「販売（コンビニ・スーパー）」、 「オフィスワーク・事務」となった。「飲食・フード（接客・調理）」として働いている割合は10代20代で高くなっており、10代では5割以上、20代では2割以上が従事している。
• やってみたいアルバイトの職種は「オフィスワーク・事務」が最も高く、次いで「軽作業」、「飲食・フード（接客・調理）」となった。30代40代60代では「オフィスワーク・事務」、50代70代は「軽作業」がトップとなる一方で、30代以上ではトップ5圏外の「イベント」が10代・20代では2位となり、年代で違いが見られた。
• 副業/掛け持ちのアルバイトの職種は「飲食・フード（接客・調理）」が最も高く、次いで「教育（塾・家庭教師等）」、 「販売（コンビニ・スーパー）」 「軽作業」となった。10代20代では「飲食・フード（接客・調理）」が最も高く、30代～50代では「軽作業」、60代では「医療・介護・福祉」、70代では「オフィスワーク・事務」と年代で違いが見られた。

採用までの期間

• アルバイトを探してから採用されるまでの期間は全体では「1週間未満」が最も高く36.6％、次いで「1週間以上～2週間未満」が26.0%となった。
• 年代別に見ると、特に10代がアルバイトを探してから短期間で採用されており、4割以上が1週間未満となっている。【図3】

アルバイト先決定要因

• アルバイト先の決め手となった要因は、「応募後にすぐに企業から連絡がきた」が最も高く42.3%、次いで「すぐに合否通知の連絡が来た」が32.3%、「時給やシフトの融通などの勤務条件について詳細を教えてくれた」が28.0%となった。
• アルバイト求職者は仕事を探してからすぐに採用されることを重視しており、応募後の企業からのレスポンスの早さは勤務先を決定する上で重要なポイントとなっている。【図4】

アルバイト探しの必須条件

• アルバイト探し時の必須条件として最も多く選ばれたのは「自宅から近い」で47.5%、次いで「シフトの融通がきく」が45.0%、「交通費が全額支給される」が30.8%。
• 年代によって必須条件とする事柄が変化し、10～40代は「シフトの融通がきく」が、50・60代は「自宅から近い」が、70代は「年齢に関係なく活躍できる」が最も高くなった。
• 就業経験の少ない10代は「研修・フォローが手厚い」ことの重視度も高い。
• 主婦層が多い30代40代は「子育てへの理解がある」の割合が高い。
• 40代以降で「長期で働ける」ことが3割を超え、重要度が高くなる傾向が見られるが、20代では2割未満、10代では上位項目の圏外となった。
• 「短時間・少日数でいい」 は10代と60代70代において重視されている。
• 「未経験でもできる仕事」は全年代で重視度が高いが、70代は「経験を活かせる」を重視する人の割合が他年代と比べて高くなった。【図5】

SNSでのアルバイト探し経験

• SNSで直接アルバイトを探した経験がある割合は13.9％。若年層ほど経験率が高く、高校生では34.1％となった。【図6】

SNSでのアルバイト探しのメリット

• SNSでのアルバイト探しのメリットは「時間をかけずに求人を見つけやすい」「多くの求人を見つけやすい（検索しやすい）」「希望のエリアの求人を見つけやすい」が上位にあげられた。
• 10代や高校生では「時給がいい仕事を見つけやすい」が全体と比較して高くなった。
• 特に若者において、SNSは日常的な情報収集ツールであり、求人情報もその延長線上にあると考えられる。【図7】

SNSでのアルバイト探しと闇バイト

• 「以前に比べて、SNS経由の仕事は危険がないか確認するようになっている」は36.2%。若年層ほど危機感を持っている結果となった。
• 「闇バイトと普通の求人の見分けがつきにくいと思う」と回答したのは5割以上。見分けのつきにくさは年齢問わず、感じているようだ。
• 「闇バイトと思われる求人に、応募してしまいそうになったことがある」は2.8％となった。
• 危機感が高まっていることから、求人の見分けは付きにくいと感じてはいても、実際に応募するという行動は抑えられているようだ。しかし、少数とはいえ実際に応募してしまいそうになった人がいることから、引き続き注意喚起や相談窓口の整備が重要そうだ。

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