ワークライフバランスとは？言葉の意味や歴史、企業の取り組み例も紹介

ワークライフバランスとは、仕事とプライベートの調和を意味する言葉である。言葉自体は広く浸透しており、聞いたことがあるという人も多いだろう。本稿では、ワークライフバランスという言葉の意味だけではなく、これまでの歴史や企業が取り組むメリット、取り組み例などを紹介する。

ワークライフバランスとは何か

ワークライフバランスとは、仕事と生活の調和を指す言葉である。内閣府の「仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）憲章」（2007年策定）には、以下の記載がある。 

誰もがやりがいや充実感を感じながら働き、仕事上の責任を果たす一方で、子育て・介護の時間や、家庭、地域、自己啓発等にかかる個人の時間を持てる健康で豊かな生活ができるよう、今こそ、社会全体で仕事と生活の双方の調和の実現を希求していかなければならない。 

内閣府「仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）憲章」より

つまり、「育児のために仕事を辞める」「残業続きで趣味の時間が取れない」というような仕事とプライベートのどちらかを犠牲にする考え方ではなく、仕事とプライベートどちらも充実させていこうという考え方である。

ワークライフバランスのこれまで―歴史を振り返る

ワークライフバランスの概念は、1980年代後半からアメリカで生まれた「ワークファミリーバランス」が起源といわれている。 

ワークファミリーバランスは、女性の社会進出が進むなかで、育児期にある女性たちが子育てしながら働けるように支援していく考え方である。そこから、育児期の女性だけでなくすべての労働者にとって必要な考え方だと「ワークライフバランス」として広がっていった。 

その後世界でこの考え方が普及し、2000年にはイギリスのブレア政権が「ワークライフバランス・キャンペーン」を始めた。これにより、ワークライフバランスを支援するさまざまな法制度が整備された。

日本においては、1990年代以降に注目されるようになったといわれている。1985年に施行された男女雇用機会均等法の流れを受け、日本政府は仕事と家庭の両立支援や働き方改革に力を入れるようになった。また、1990年代初頭に起きたバブル崩壊によっても人々の働き方に影響を及ぼした。 

先述の内閣府「仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）憲章」が策定されたのは2007年。あわせて「仕事と生活の調和推進のための行動指針」も策定された。 

ワークライフインテグレーションとの違い

ワークライフバランスから派生した新しい考え方として、「ワークライフインテグレーション」がある。これは、仕事とプライベートの境界をつくらずに双方を充実させて、人生を豊かにしていくという考え方である。 

ワークライフバランスは、仕事とプライベートに境界を引いたうえで調和を図るが、ワークライフインテグレーションは仕事と私生活のどちらも人生の構成要素として境界をつくらず、充実させることで相乗的に人生を豊かにしていくものである。 

ワークライフインテグレーションについては、こちらの記事で詳しく解説している。

ワークライフバランスが重要視される背景

それではここからは、ワークライフバランスが重要視される背景をみていこう。

労働者不足による人材確保のため

日本では長年、少子高齢化社会による労働人口の減少が問題視されている。ワークライフバランスの推進により、これまで育児や介護のために仕事を辞めざるをえなかった人の退職を防いだり、反対にキャリアアップのために出産を諦める人を減らしたりという効果が期待できる。

また、人手不足による長時間労働も問題であり、ワークライフバランスを推進して長時間労働を削減することにより人材流出を防ぐことができる。長時間労働の削減は、過労によるメンタルヘルスの不調や休職、バーンアウトなどを防げるという効果もある。従業員が心身ともに健康的に働けることは、ウェルビーイングにもつながる。

ウェルビーイング経営については以下のコラムで詳しく解説している。

多様な働き方、多様な価値観が増えた

共働き世帯の増加、テレワークの普及など働き方が多様化し、仕事の価値観も多様化してきた。近年では、家庭との両立だけでなく趣味などプライベート重視の価値観も多くみられ、以前の「新卒で入社した企業に定年まで勤めあげる」という考えも少なくなってきた。

働き方や価値観が多様化することで、仕事とプライベートの調和を目指すワークライフバランスが重要視されている。 

企業がワークライフバランスを推進することのメリット

ここからは、企業がワークライフバランスを推進することのメリットをみていこう。従業員側と企業側それぞれのメリットを確認していく。 

従業員のメリット

まずは、従業員にとって以下のメリットが挙げられる。

家族との時間が取れる

仕事一筋で家庭を顧みない働き方が良しとされる時代もあったが、現代では家庭との両立を望む声も大きい。ワークライフバランスを推進することで、従業員が家族との時間を取ることができ、また長時間労働などによる過労を防ぎ心身の健康維持にもつながる。

加えて、育児や介護を理由に仕事を辞めざるをえない人が、働き方を調整することで仕事を続けることができるメリットもある。 

仕事へのモチベーションアップ

仕事とプライベートのバランスが取れることで、仕事へのモチベーションアップにつながる。仕事へのモチベーションが上がると、より効率的に仕事に向き合うことができ生産性アップも期待できる。

自己成長の機会創出

プライベートの時間が取れることで、自分のキャリアについて考えたり自己啓発やスキルアップに充てたりできる。自己成長の機会をつくることにより将来的なキャリアアップにもつながる。

企業のメリット

次に、企業側のメリットをみていく。

定着率アップ

企業がワークライフバランスの推進に取り組むことで、従業員に先述のメリットがあり会社に対する満足度や信頼度が上がる。そうすることで、定着率が上がり人材流出の防止につながる。

人材の確保

ワークライフバランスの推進に取り組むことは、既存の従業員の定着率アップだけでなく新規採用の点でもメリットがある。

マイナビが転職者に対して行った「転職動向調査2025年版（2024年実績）」において、「応募意欲が高まる制度・人事施策」を聞いた。もっとも多かったのは「退職金制度がある」で42.8％だったが、「有給取得策向上施策」（34.5%）、「企業独自の休暇制度」（32.9%）と続いており、しっかりと休める制度があることを重視する求職者が多いことが分かる。【図1】 

しっかりと休める制度があることで働きやすさや生産性が向上し、趣味や自己研鑽といった自分の時間を作ることができる点に魅力を感じるのだろう。つまり、企業がワークライフバランスを推進することで求職者の「この企業に応募したい」という意欲を高めることができ、人材確保につながる。

企業のイメージアップ

企業においては、事業内容だけでなくCSR（企業の社会的責任）も重視されるようになっている。ワークライフバランスを重視していることを社内外にアピールすることで、社会的なイメージアップや企業ブランド価値を高めることが可能だ。

政府では「健康経営優良法人」（経済産業省）や「くるみんマーク」（厚生労働省）などさまざまな認証制度を設けており、これらを取得することでアピールすることもできる。

コスト削減

先述した従業員の定着率アップにより、採用・研修にかかるコストを抑えることができる。

また、長時間労働を削減する取り組みを行うことで、従業員の満足度が向上し業務の生産性がアップする。直接的なコストでいうと、残業代といった人件費や光熱費などのオフィス管理費を削減できる。健康問題や過労による休職・労災のリスクも減少し、医療費や補償費の削減も可能だ。

ワークライフバランスの取り組み例

それでは、実際にどのような取り組みをすれば良いのか、取り組み例を紹介する。

休業・休暇制度の充実

2025年から育児・介護休業法の改正も段階的に施行されているが、育児休業や介護休業の取得をしやすくすること、休業した従業員が復帰しやすい環境をつくることもワークライフバランスの取り組みとして挙げられる。またこれらの制度は女性だけでなく、男性も利用しやすいように企業側で制度を整えることも重要だ。

それ以外にも、有給休暇の取得推進やリフレッシュ休暇など、休暇制度を充実させる取り組みも必要である。育児や介護に限らず、理由がなくても休みやすい環境づくりがワークライフバランスの実現につながる。

柔軟な勤務形態の構築

育児や介護をしている人向けに短時間勤務制度を導入している企業は多いが、あらかじめ決められた時間ではなく始業と終業の時間を選択できたり、曜日によって変更できたりというように柔軟性を持たせると、さらに良い取り組みとなる。

短時間勤務だけではなく、時差通勤やフレックスタイム制など、すべての従業員が利用できる柔軟な勤務形態を構築することも重要である。

長時間労働の削減

長時間労働は従業員に心身の不調をきたすだけではなく、ワークライフバランスの実現にとっても大きな障壁となる。企業にとってもコストがかかるため、削減すべき課題だ。

残業をしない日をつくる「ノー残業デー」は有名だが、残業をする際には事前に上司に申請するなどのフローを取り入れることで無駄な長時間労働を防ぐことができる。ただ単に「残業するな」というだけではなく、業務の棚卸しや人員配置の見直しなどで定時内に終わる業務の割り振りを行うことも重要である。

また、オフィスワークの場合はPCログで勤怠管理をするなど、出退勤時間をきちんと管理することでサービス残業をさせない仕組みづくりが必要だ。

ワークライフバランスの実現にとって、テレワークは大きな役割を持つ。通勤時間を家事や育児、趣味などの時間に充てることができ、通勤するときに比べてプライベートの時間を充実させることができる。

近年ではオフィスワークに戻している企業も多いが、マイナビが行った調査（マイナビライフキャリア実態調査2024年版）では「リモートワークを行った日の、プライベートの時間の使い方」（61.4％）や「仕事とプライベートのバランス」（49.1％）にメリットを感じている人が多い【図2】。

このことからも、ワークライフバランスの推進においてテレワークは重要な取り組みであるといえる。テレワーク（リモートワーク）のメリットとデメリットについては、こちらの記事で詳しく解説している。

ワークライフバランスの実現で企業も従業員もより良い働き方を

ワークライフバランスを推進することは、企業にも従業員にもメリットがある。労働人口の減少が課題となるなかで、今いる従業員に満足してもらうことで定着率をアップさせたり、企業へのイメージアップで新規採用を行ったりと人材確保の面でもプラスに働く。

先述した内閣府の「仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）憲章」（2007年策定）には、「企業とそこで働く者は、協調して生産性の向上に努めつつ、職場の意識や職場風土の改革とあわせ働き方の改革に自主的に取り組む」とあり、企業と従業員が協力して働き方改革を目指す必要性が書かれている。ワークライフバランスの実現で、より良い働き方を目指そう。

＜参考文献＞ 
・厚生労働省「平成19年版　労働経済の分析」（労働経済白書） 
・櫻井善行「ワーク・ライフ・バランス (WLB) の系譜」（中京企業研究34 号、2012 年 12 月）